オリオンビールの歴史

こんにちは!アイエー住宅販売 長嶺です。前回、ポークについてコラムを書いたのですが、他に沖縄と言えばって考えていたら真っ先に思い浮かんだのが、オリオンビールだったのでオリオンビールについて書こうと思います。

オリオンビールの歴史

オリオンビールはアメリカ合衆国統治下の1957年(昭和32年)5月18日に、社会経済復興には第二次産業(製造業)を興さなければならないという志から、当時から名水が湧出していた名護町(現在の名護市)で沖縄ビール株式会社として設立されました。

同年11月1日にブランド名を県民に懸賞金付募集広告として新聞で公募を行い「オリオンビール」と名付けられた。賞金は1等1万B円、2等3000B円、3等2000B円と当時では破格だったそうです。ちなみにB円とは1945年から1958年9月まで、米軍占領下の沖縄県や鹿児島県奄美群島(トカラ列島含む)で、通貨として流通したアメリカ軍発行の軍票。1948年から1958年までは、唯一の外国軍票であり、本土地域でも短期間少量流通している。正式名はB型軍票です。

その後、1959年に生産開始。当初は他の日本の大手ビールの勢力が強く苦戦するが、製品をそれまでのドイツ風ビールから沖縄の気候を考慮した、アメリカ風ビールに切り替えると共に、県内全域で営業活動を行った結果、県内シェア1位となる。

酒税優遇措置

1972年(昭和47年)本土復帰の際、期限付きで沖縄県内のみ酒税が減免される優遇措置がとられたため、これもオリオンビールに有利に働いた。優遇税率は5年間の時限措置だったが、5年後ごとに見直されるだけで延長が繰り返され、現在も県内出荷向けに限り、ビールが本土の酒税と比べて20%軽減されている。軽減額は、2004年(平成16年)度実績でビールが約14億円。

当初はビール飲みを製造していたが、他のビールメーカ―が発泡酒などで攻勢をかける中、多品種のビール、発泡酒、ソフトドリンクなどを発売して応戦し、多品種少量生産となって生産コストが上昇した。また、販路拡大のためには、税の優遇がなく、輸送費がかかる本土(または海外)への進出が必要になるが、拡大戦略はなかなか進まなかった。

そのような中、2002年(平成14年)の酒税優遇措置延長の議論の際、自民党税調及び財務省からの発言で、2007年(平成19年)5月での優遇措置廃止が既定路線となっていた。実際には知事交代により5年間再延長された。

アサヒビールとの提携

優遇措置廃止はすなわち価格競争力の低下を意味するため、2002年(平成14年)に大株主でもあるアサヒビールと提携関係を結ぶことととなった。現在は、オリオンビールが沖縄消費分のアサヒスーパードライの一部商品を生産し、アサヒビールが沖縄県外(奄美群島を除く)でのオリオンビールの一部商品の販売を行うようになっている。近年では、県外でもアサヒビールのルートを通じ販売され、また、沖縄料理店を中心にオリオンビールが提供されることが多くなっており、2013年のインタビューで、関係者は「県外向けの出荷量は、ここ6年間で倍増しました」と述べている。

2016年、初の海外拠点となる営業所を台湾に開設。

2017年、4月、農林水産省「輸出に取り組む優良事業者表彰」食糧産業局長賞受賞した。5月には創立60周年特別醸造「ドラフトエクストラ」限定発売。

まとめ

今回は沖縄と言えばってことで、オリオンビールの歴史について書きました。沖縄県民でも案外、知らないものですね。僕があまりお酒が好きじゃないのも要因かもしれませんが…お酒が好きな人は知ってたりするのかな?僕はアサヒビールとオリオンビールが提携していることさえ知りませんでした。なんだか歴史を知るとビールが飲みたくなりますね。